親知らずの抜歯は保険適用になる？手続き方法をわかりやすく解説
親知らずの抜歯が保険適用になるかどうかは、保険の種類や抜歯の目的等によって異なります。
ここでは、公的医療保険と民間の医療保険のそれぞれについて、親知らずの抜歯が保険適用になるケース、ならないケースについて解説します。
この記事のポイント
- 親知らずの抜歯は、多くの場合、公的医療保険が適用される
- 親知らずの抜歯は、民間の医療保険では適用外となることが多いが、保険会社や保険商品、処置の内容によっては対象になることもある
- 医療保険について迷ったら、「ほけんの窓口」で無料相談を活用する方法もある
親知らずの抜歯は、公的医療保険の適用になる
親知らずの抜歯は、治療目的であれば、公的医療保険の適用対象です。
親知らずとは、一般的に10代後半から20代前半頃に生えてくる一番奥の歯で、正式には第三大臼歯といいます。
親知らずは永久歯のなかで最後に生えるため、口の中に十分なスペースがのこされておらず、横や斜めに生えてきたり、歯ぐきや骨の中に埋まったままになったりすることがあります。正常に生えてこない親知らずが、痛みや腫れ、虫歯等のトラブルを引き起こすケースは少なくありません。
このように、親知らずがトラブルの原因になっていると判断された場合は、治療のために抜歯が必要になることがあります。
歯科医師の診断により親知らずの抜歯を行う場合は、治療となり、公的医療保険が適用されます。
公的医療保険が適用されると、自己負担割合は、年齢や所得に応じて全医療費の1～3割です。また、他の医療費と合算した金額が所定の自己負担限度額を超えれば、高額療養費制度を適用できます。
ただし、すべての親知らずの抜歯に、公的医療保険が適用されるわけではありません。
症状がなく、見た目の美しさの向上を目的とした場合や、保険診療の範囲外の処置を希望する場合等は、公的医療保険が適用されず、自費診療となるケースが多いでしょう。例えば、歯列矯正のために親知らずを抜く場合等が挙げられます。
親知らずの抜歯にあたり、公的医療保険が適用されるかどうか不安な場合は、事前に歯科医師に相談することをおすすめします。
歯科治療の保険適用については、以下の記事をご覧ください。
歯科治療に公的医療保険は適用される？対象となる治療等を解説
親知らずを抜歯するケース
親知らずの抜歯が必要になるのは、主に以下のようなケースです。
＜親知らずを抜歯するケース＞
- 痛みや腫れ、炎症等の症状がある
- 隣の歯への悪影響がある
- 将来的なリスクがある
痛みや腫れ、炎症等の症状がある
痛みや腫れを伴ったり、親知らずの周辺に炎症が起こっていたりといった症状がある場合は、抜歯が必要になることが多いでしょう。
一時的に症状が落ち着いているように思えても、炎症を繰り返すケースもあります。放置すると強い痛みや発熱、顎の腫れにつながることもあるため、治療方法として抜歯が選択されます。
隣の歯への悪影響がある
親知らずの隣の歯への悪影響がある場合も、抜歯するケースがあります。
親知らずは一番奥にあり歯ブラシが届きにくいため、虫歯や歯周病になりやすい歯です。親知らずが虫歯になると、その手前の歯も虫歯になりやすくなります。
さらに、親知らずが横向きや斜めに生えていると隣の歯を圧迫し、歯並びの乱れや歯根の損傷につながる場合もあります。このようなケースでは抜歯が検討されることも多いでしょう。
将来的なリスクがある
親知らずの全部または一部が、歯ぐきや骨に埋まっている場合、抜歯が行われることがあります。
歯ぐきに親知らずが完全に埋まっている場合は、経過観察となるケースが一般的です。ただし、将来的に炎症や隣の歯への影響が予想される場合には、症状が出る前に抜歯を検討することもあります。
親知らずの抜歯は民間の医療保険の給付対象になる？
親知らずの抜歯が、民間の医療保険（以下、医療保険）の給付対象になるかどうかは、保険会社や加入している保険商品の内容によって異なります。
そのため、自己判断せず、事前に契約内容を確認することが重要です。
一般的には、親知らずをはじめとする抜歯は、医療保険の給付対象外となるケースが多いでしょう。
一方で、保険商品によっては、以下のように給付対象となる場合もあります。
■親知らずの抜歯が民間の医療保険の給付対象となる例
| ケースの例 | 給付金 |
|---|---|
| 専門的な口腔外科手術を行った場合 （歯ぐきや骨の中に埋まっている親知らずを取り出すために、歯肉の切開や骨の削除、歯の分割等） | 手術給付金 |
| 入院を伴う抜歯の場合 （親知らずを複数本まとめて抜いたり、親知らずの位置が神経に近かったり等） | 入院給付金 |
ただし、約款に「抜歯は対象外」と明確に記載されている場合は、処置の内容にかかわらず給付対象外となるため注意が必要です。
事前に確認を行い、必要に応じて保険会社へ問い合わせることをおすすめします。
医療保険については、以下の記事をご覧ください。
医療保険とは？公的医療保険制度と民間の医療保険の違いと種類、仕組みを解説
民間の医療保険の給付金請求の流れ
加入している医療保険で親知らずの抜歯が給付対象になっていても、実際に給付金を受取るには、所定の手続きが必要になります。
まずは、加入中の保険会社や保険代理店に、給付対象になるかどうかを事前に確認しましょう。給付を受ける際には、診断書や手術証明書等の書類が求められることがあるため、医療機関へ作成を依頼します。その後、必要書類をそろえて保険会社へ給付金を請求する流れとなります。
親知らずの抜歯における保険のことなら「ほけんの窓口」に相談しよう
親知らずの抜歯は、治療目的であれば、公的医療保険の適用対象となります。一方で、医療保険が適用されるかどうかは、保険会社や保険商品によって異なります。
親知らずの抜歯における保険の利用については、医療機関だけでなく、保険会社や保険代理店にも事前に相談するとよいでしょう。
現在加入している保険が、自分の医療リスクに合っているかを確認したい場合は、複数の保険商品を比較できる「ほけんの窓口」に相談するのもひとつの方法です。
親知らずの抜歯をきっかけに、医療保険の保障内容やリスクへの備え方を見直しておくと、将来の医療費の不安を軽減することにもつながります。
「ほけんの窓口」では、医療保険に関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。
医療保険について疑問や悩みがある場合も、ぜひ「ほけんの窓口」へご相談ください。
「ほけんの窓口」の無料相談については、以下の記事をご覧ください。
「ほけんの窓口」で無料相談できる理由は？相談の流れやメリットを紹介
※本コラムは、2026年5月現在の社会保障制度の概要についての説明です。
親知らずの抜歯における保険についてよくある質問
親知らずの抜歯について、よく聞かれる疑問をまとめました。それぞれの質問について解説していますので、参考にしてください。
- 親知らずの抜歯は公的医療保険の適用になりますか？
- 親知らずの抜歯は、多くの場合、公的医療保険の適用対象となります。
虫歯や歯ぐきの炎症等、治療として必要と判断された場合は、公的医療保険が適用されます。ただし、症状がなく、見た目の美しさの向上を目的とした場合や、保険診療の範囲外の処置を希望する場合等は、公的医療保険が適用されず、自費となることがあるため注意しましょう。
- 親知らずの抜歯は民間の医療保険の給付対象ですか？
- 親知らずの抜歯で民間の医療保険が給付対象になるかどうかは、保険会社や保険商品によって異なります。
一般的に、抜歯は医療保険の給付対象外となるケースが多いものの、歯ぐきの切開や骨の削除等を伴う口腔外科手術として行われた場合や入院を伴った場合は、給付金の支払対象となることもあります。
ただし、約款で抜歯が手術給付金の給付の対象外と定められている場合もあるので、事前に確認することが大切です。
- 親知らずの抜歯で民間の医療保険を使う場合、どのような手続きが必要ですか？
- 加入している民間の医療保険で親知らずの抜歯が給付対象となっていて実際に給付金を受取る場合は、所定の手続きが必要です。
まずは、加入中の保険会社や保険代理店に、給付対象になるかどうかを事前に確認しましょう。
給付を受ける際には、診断書や手術証明書等の書類が求められることがあるため、医療機関へ作成を依頼します。その後、必要書類をそろえて保険会社へ給付金を請求する流れとなります。
監修者プロフィール
黒川 一美
日本FP協会 AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
FPサテライト株式会社 流山サテライトオフィスマネージャー
FPサテライト株式会社 流山サテライトオフィスマネージャー
大学院修了後、IT企業や通信事業者でセールスエンジニア兼企画職として働く。保険や税制の執筆業務を得意とし、年間約150本の執筆・監修を行う。通信事業者での経験を活かし、通信費削減に関する情報提供にも力を入れる。地域とのつながりを重視し、3人の子育てをしながら「地域×FP」をテーマに空き家問題や創業支援に取り組む。
