インフルエンザに医療保険は適用される？
給付金が出るケース等を解説

インフルエンザの診療には公的医療保険が適用される

インフルエンザにかかって発熱や咳等の症状があり医療機関を受診した場合は、他の病気と同様に公的医療保険が適用されます。

例えば、インフルエンザの診療費や検査費、薬代等は公的医療保険の適用となり、自己負担割合は1～3割です。

インフルエンザによる重症化を防ぐためには、早期の受診が大切です。症状が出た場合は無理をせず、早めに医療機関を受診するようにしましょう。

インフルエンザの予防目的での受診や処置は保険適用外

インフルエンザに関連するすべての医療行為に、公的医療保険が適用されるわけではありません。インフルエンザの予防を目的とした受診や処置については、保険が適用されず、原則として全額自己負担になります。具体的なケースを見ていきましょう。

予防投与

インフルエンザの予防投与は、公的医療保険の適用外となります。

「インフルエンザの重症化リスクが高い」「家族等、身近な人がインフルエンザにかかった」等の理由で、抗インフルエンザ薬を予防目的で服用する場合は、診察料や処方箋料も含めて全額自己負担です。

また、インフルエンザの検査についても同様で、発熱や咳等の症状がある場合は保険適用となりますが、無症状の状態で希望して受ける検査については保険適用外となります。

予防接種

インフルエンザの予防接種は病気の予防を目的とした自由診療にあたるため、公的医療保険の適用外です。費用は全額自己負担となります。

ただし、加入している健康保険組合や住んでいる自治体によっては、接種費用の一部を補助する場合があります。

また、企業のなかには、福利厚生の一環として、インフルエンザの予防接種に対する補助制度を設けているケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。

インフルエンザは民間の医療保険で保障される？

インフルエンザにかかった場合、民間の医療保険（以下、医療保険）の保障対象になるかどうかは、入院の有無がひとつの大きな判断ポイントになります。

医療保険は、病気やケガによる入院・手術等の治療に対して給付金が受取れる保険です。

インフルエンザと診断されたり、医療機関を受診したりしただけでは、医療保険の保障対象とはならないのが一般的です。

ただし、インフルエンザによる高熱や肺炎等で入院した場合には、所定の条件を満たせば、給付対象となります。

入院した際に受取れる給付金を入院給付金といい、「日額×入院日数」で計算されるのが一般的です。多くの保険商品では、入院1回あたりの支払限度日数が設定されているため、確認しておくと安心です。

では、インフルエンザで短期入院をした場合でも、民間の医療保険で保障されるのでしょうか。

現在の医療保険では、日帰り入院や短期入院でも保障される商品が多く、入院一時金がついているケースもあります。

一方で、過去に販売されていた医療保険では、「5日以上の入院」でなければ給付金を受取れない商品や、特約を追加して初めて短期入院が保障される商品もあります。

そのため、自分が加入している医療保険の契約内容を改めて確認することが大切です。

医療保険については、以下の記事をご覧ください。
医療保険とは？公的医療保険制度と民間の医療保険の違いと種類、仕組みを解説

入院給付金については、以下の記事をご覧ください。
入院給付金とは？日額の金額の決め方や入院時の平均日数も解説

医療保険以外でインフルエンザに対応できる保険

インフルエンザに備える保険としては、医療保険だけでなく、少額短期保険もあります。

少額短期保険とは、保険金額が少額で、保険期間が1年以内等、短期間に設定されている保険のことです。

少額短期保険のなかには、「インフルエンザ保険」等の名称の保険商品もあり、インフルエンザにかかって抗インフルエンザ薬が処方された場合や入院した場合に見舞金を受取れます。

ただし、対象となるインフルエンザの種類や保障内容は商品によって異なるため、加入前に確認が必要です。

その他、医療、福祉関係の従事者向けに、インフルエンザをはじめとした感染症による死亡、入院、通院等に対する保障が受けられる保険商品も登場しています。

これらの保険商品は、一般的な医療保険に比べて保険料が比較的安く、インフルエンザのリスクに手軽に備えられるという点がメリットです。

ただし、保障範囲は限定的なことが多いため、医療保険等、他の保険との併用を検討するといいでしょう。

インフルエンザで入院をした場合は、加入中の医療保険を確認しよう

毎年多くの人がインフルエンザにかかっており、なかには重症化して入院が必要になるケースもあります。

インフルエンザで入院した場合は、公的医療保険が適用になる他、医療保険や少額短期保険で保障が受けられる場合もあります。

いざという時に備えて、加入している保険の保障内容を確認すると安心です。

また、「インフルエンザに保険で備えたい」「この機会に加入中の保険を見直したい」という場合は、保険の専門家に相談するのがおすすめです。

「ほけんの窓口」では、保険のプランに関する質問や見積もり等が、何度でも無料で相談できます。

インフルエンザに備える保険選びについても、ぜひ「ほけんの窓口」へご相談ください。

• ※なお、「ほけんの窓口」では、インフルエンザをカバーする少額短期保険の取扱いはございません。インフルエンザへの備えについては、医療保険を中心にご相談いただけます。

インフルエンザへの医療保険の適用についてよくある質問

インフルエンザへの医療保険の適用について、よく聞かれる疑問をまとめました。それぞれの質問について解説していますので、参考にしてください。

インフルエンザと診断された場合、公的医療保険の対象となりますか？

インフルエンザと診断された場合、かかった医療費は公的医療保険の適用対象です。インフルエンザにかかって医療機関を受診した場合は、診療費や検査費、薬代等は公的医療保険の適用となり、自己負担割合は1～3割となります。
ただし、抗インフルエンザ薬の予防投与や症状がない状態での検査等、一部例外もあるため注意が必要です。

インフルエンザの予防接種は、公的医療保険の対象となりますか？

インフルエンザの予防接種は、公的医療保険の対象にはなりません。そのため、インフルエンザの予防接種にかかる費用は全額自己負担となります。
ただし、健康保険組合や自治体から接種費用の補助が受けられたり、企業が福利厚生として接種費用を補助していたりする場合があります。

インフルエンザは民間の医療保険で保障されますか？

インフルエンザによる高熱や肺炎等で入院した場合、所定の条件を満たせば、民間の医療保険の給付対象となります。
医療保険は、病気やケガによる入院・手術等の治療に対して給付金が受取れる保険です。そのため、インフルエンザと診断されたり、医療機関を受診したりしただけでは、医療保険の保障対象とはならないのが一般的です。

インフルエンザで短期入院をした場合、民間の医療保険で給付金は出ますか？

短期入院保障や入院一時金が含まれる民間の医療保険に加入していれば、1日〜数日の短期入院でも給付対象になる可能性があります。
一方で、過去に販売されていた医療保険では、「5日以上の入院」でなければ給付金を受取れない保険商品や、特約を追加して初めて短期入院が保障される保険商品があります。そのため、契約内容をあらためて確認しておくことが大切です。

監修者プロフィール

黒川　一美

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
FPサテライト株式会社　流山サテライトオフィスマネージャー

大学院修了後、IT企業や通信事業者でセールスエンジニア兼企画職として働く。保険や税制の執筆業務を得意とし、年間約150本の執筆・監修を行う。通信事業者での経験を活かし、通信費削減に関する情報提供にも力を入れる。地域とのつながりを重視し、3人の子育てをしながら「地域×FP」をテーマに空き家問題や創業支援に取り組む。

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