整体は保険適用される？接骨院との違いと保険が使える条件を解説

整体は、原則、公的医療保険は適用されない

整体は、原則として公的医療保険の対象外です。

公的医療保険が適用されるのは、医師による医療行為や、柔道整復師等の国家資格を有する者が一定の条件のもとで行う施術等に限られます。

整体は、手技を中心に骨格や筋肉のバランスを整える民間療法で、国家資格に基づく医療行為ではありません。

なお、「整体で保険が使える」といった表現を見かけることがあっても、実際には、柔道整復師による施術が行われる接骨院・整骨院や、医療機関での治療を指している場合があります。

これらは名称が似ており混同されやすいですが、保険の適用可否は異なる点に注意が必要です。

整体院と接骨院・整骨院の主な違い

整体院と接骨院・整骨院は、施術者の国家資格の有無や施術内容、保険適用の有無の点で異なります。

整体院では、施術者の資格要件は法律で統一されていません。施術内容や方針も施設ごとに異なりますが、主にリラクゼーションや体のコンディショニングを整える施術を行います。

対して、接骨院・整骨院は柔道整復師という国家資格を持つ施術者が在籍する施設です。柔道整復師は、骨折・脱臼・打撲・捻挫等の外傷性の負傷に対して法で定められた医業類似行為として施術を行うことが認められています。

接骨院・整骨院での施術は、急性の外傷等、一定の条件を満たす場合に限り、公的医療保険が適用される可能性があります。なお、慢性的な肩こりや腰痛等は原則として保険適用の対象外です。

名称が似ているため混同されやすいですが、「何のためにどこへ通うのか」を区別して考えましょう。

医療機関と接骨院・整骨院の役割分担

体に痛みや不調がある場合、整形外科等の医療機関と接骨院・整骨院のどちらに行くべきか迷うこともあるでしょう。通院先を検討する際には、それぞれの施設の役割を理解しておくことが大切です。

整形外科等の医療機関は、診断や検査、投薬、手術といった医療行為を含む総合的な治療を担います。

医師の問診や触診、レントゲン検査等によって不調の原因を診断し、医学的根拠に基づいた治療が行われることが一般的です。

医師が必要と判断した治療は公的医療保険の対象となるのが原則ですが、自由診療等、一部は対象外となる場合があります。

一方、接骨院・整骨院では、国家資格である柔道整復師が、外傷のケアや身体機能の回復を目的とした施術を行います。接骨院・整骨院で公的医療保険が適用されるケースは限られることに注意が必要です。

特に、急性の外傷や強い痛みがある場合等は、まず医師の診察を受けることが推奨されます。

接骨院・整骨院で公的医療保険が使える主なケース

接骨院・整骨院で公的医療保険が使える主なケースは、骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷（肉離れ）等の外傷に対する施術です。この時ポイントになるのが、原因や発生時期がはっきりしている、急性の外傷であることです。

例えば、「転倒して足首をひねった」「スポーツ中に肩を痛めた」といったケースでは、急性の外傷として認められ、公的医療保険が適用される場合があります。

なお、骨折や脱臼に関しては、応急処置を除き、あらかじめ医師の同意が必要になります。骨折や脱臼で接骨院・整骨院を利用したい場合は、緊急時でない限り、事前に医師の診察を受けましょう。

接骨院・整骨院で公的医療保険が使えない主なケース

接骨院・整骨院での施術であっても、原因がはっきりしない症状に対しては公的医療保険が使えません。公的保険適用外となる代表的な症状として、慢性的な肩こりや腰痛等が挙げられます。また、疲労回復やリラクゼーションを目的としたマッサージも、公的医療保険の適用外です。

つまり、整体院やボディケア、リラクゼーションサロン等で行われる施術は、基本的に公的医療保険の対象外となります。これらは国家資格に基づく施術ではなく、あくまで健康維持や快適さの向上を目的とした民間サービスと位置づけられるため、原則として料金は全額自己負担です。

もちろん、「疲れを取りたい」「姿勢を改善したい」といった目的で各施設を利用すること自体に問題はありません。ただし、公的医療保険は医療行為に加え、一部の医業類似行為のうち一定の条件を満たす場合に限って適用される制度である点を理解しておきましょう。

整体は民間の医療保険の給付対象になる？

整体は、公的医療保険の対象外であるため、民間の医療保険においても原則として給付対象外とされています。

医療保険の多くは、入院や手術、医師の指示に基づく治療等を対象としており、整体をはじめとした民間サービスは給付対象外となることが一般的です。

一方で、入院給付金の対象となる傷病の治療の一環として、退院後に医師の指示に基づき柔道整復師による施術を受けた場合等には、通院給付金の対象となるケースがあります。

ただし、保険商品によって取扱いが異なるため、事前に保険会社や保険代理店に確認しておきましょう。

保険適用の可否を確認して通院先を選ぼう

整体院や接骨院・整骨院を利用する際には、公的医療保険の適用範囲を正しく理解しておくことが重要です。想定外の出費を避けるためにも、「どのような症状で、どこに通うと、どの程度の自己負担になるのか」を事前に把握しておきましょう。不明点がある場合は、通院先の施設だけでなく、加入している公的医療保険（協会けんぽや健康保険組合等）にも確認しておくと安心です。

また、整体においては、民間の医療保険でも保障対象外となるケースが一般的です。民間の医療保険を検討する際は、あらかじめ保障内容を確認しておくことが大切です。

一方で、病気やケガによる入院・手術等の医療費負担への備えとして医療保険を検討する際は、保険の専門家に相談することで、自分の状況に合った選択肢を整理しやすくなります。

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「ほけんの窓口」で無料相談できる理由は？相談の流れやメリットを紹介

整体の保険適用についてよくある質問

整体の保険適用について、よく聞かれる疑問をまとめました。それぞれの質問について解説していますので、参考にしてください。

整体は公的医療保険の対象になりますか？

整体は、原則として公的医療保険の対象にはなりません。
整体は、制度上、民間サービスに位置づけられており、公的医療保険の対象外です。公的医療保険は、医師による医療行為に加え、柔道整復師等による施術のうち一定の条件を満たす場合に限って適用されます。

公的医療保険が使える施術と使えない施術の違いは？

公的医療保険は、医師による医療行為の他、柔道整復師等による施術のうち、一定の条件を満たす場合に適用されます。接骨院・整骨院においては、原因や発生時期がはっきりしている、骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷（肉離れ）等が該当します。
一方で、慢性的な肩こりや腰痛といった原因がはっきりしない症状や、リラクゼーションを目的としたマッサージ等に対しては公的医療保険の対象外です。

整体は民間の医療保険を使えますか？

一般的に、整体は民間の医療保険でも給付対象にはなりません。医療保険は、入院や手術、医師の指示に基づく治療等を対象としており、整体のような民間サービスは給付対象外となるのが一般的です。
ただし、条件によっては退院後の柔道整復師の施術は給付対象になるケースもあるため、事前に保険会社や保険代理店に確認することが重要です。

監修者プロフィール

黒川　一美

日本FP協会　AFP認定者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
FPサテライト株式会社　流山サテライトオフィスマネージャー

大学院修了後、IT企業や通信事業者でセールスエンジニア兼企画職として働く。保険や税制の執筆業務を得意とし、年間約150本の執筆・監修を行う。通信事業者での経験を活かし、通信費削減に関する情報提供にも力を入れる。地域とのつながりを重視し、3人の子育てをしながら「地域×FP」をテーマに空き家問題や創業支援に取り組む。

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