保険は、同じ保険会社の同じ商品であれば、保険代理店で契約しても、保険会社の営業職員で契約しても、保険料は同一です。また、保険料は“値引き”といったことも絶対にありません。だからこそ納得のいく説明や提案を受けられる担当者や信頼できる保険会社を選ぶことが大切です。
（ただし、勤務先で加入した場合、団体割引が適用される場合があります）

例えば、死亡保障5000万円、保障期間10年というシンプルな掛け捨て型の死亡保険に加入する場合、同じ年齢・性別でも保険会社によって保険料や条件は異なります。
1995年以降、保険業法改正を皮切りに保険業界が自由化されたことで、より一層保険会社ごとに工夫を凝らした保険商品が生まれています。死亡保障を得意とした会社、がん保険を得意とした会社など、保険会社ごとに得意分野が異なるので、自分が必要とする保障を得意とする保険会社から選ぶのが理想です。

保険は病気になってからでは加入できなかったり、また加入できても保険料が高くなったり、保障内容が減ったりしてしまうことがあります。なぜなら健康上に問題を抱える人は、健康な人より保険金や給付金を支払う可能性が高くなり、契約者同士の公平性が保てなくなるからです。
保険は何かがあってから加入するのではなく、何かに備えて加入するものです。
健康に不安になってから考えるのではなく、健康なうちに検討しましょう。

最近では、病気になるリスク（危険度）に応じて保険料が変わってくる「リスク細分型」の保険が増えています。加入の条件は保険会社によって異なりますが、喫煙の状況、体形（BMI値）、血圧値などが一般的な判断基準になっており、喫煙の習慣がなかったり、BMI値や血圧値が既定の範囲内であれば、保険料が安くなる会社もあります。すでに欧米では主流の「健康な人ほど保険料が安い」という公平な料率に進化する流れもあるため、健康なうちに保険を検討するのが賢明でしょう。

加入されている保険の種類にもよります。

保障の内容が、必要な保障額を上回る場合、あるいは必要でない保障の場合、今の保険に加入し続けても「ムダ」になる可能性があります。
その場合、早期に適正な保障額に見直すことでムダを省けます。
（ただし、加入時より年齢が上がり、見直しに適さない場合もあります。そういった場合は、必要な保障に応じて現在の契約を維持する、ないしは減額する方法があります）

加入した目的、内容によります。一般的に平成11年4月以前の貯蓄性のある保険については、予定利率の高い保険が多いため、解約はおすすめできません。そのうえで貯蓄性のある保険については、保険そのものをやめるのではなく保険の支払いだけを止める「払い済み」という方法があります。保険金額は小さくなりますが、以降の保険料の支払いがなくなり、かつ予定利率も維持されます。
※ただし特約が消滅するなど、リスクもあるので、見極めが必要です。（※保険会社の破碇や利率変動型の場合を除く）

保険は、死亡保険も医療保険もがん保険も、一社にまとめた方がいい？

1社にまとめた方がいいとは限りません。複数社の保険の特徴を組み合わせた方がピッタリの保険ができることも。

「保険会社一社ですべての保険をまとめた方がお得」と思っている方もいるようですが、一社にまとめたからといって保険料に値引きはありません。一社の限られた保険の中で構成するより、複数社の保険の特徴を活かしたものを組み合わせることで、全体として保険料を抑えることはもちろん、保障はほぼそのままで、より希望に沿った保険にすることができます。
賢い保険の選び方として、意外と知られていないのが定期保険はA社、終身保険はB社、医療保険はC社、がん保険はD社というように複数社の商品を組み合わせる方法です。
前述のように、保険会社ごとに得意分野は異なるので、自分が手厚くしたい保障は、それを得意とする保険会社の商品を選びましょう。より希望に沿った保障内容にすることができます。また、似たような商品でも保険料は保険会社ごとに異なるので、ムダのない保険を選ぶには各社の商品を比較して選ぶことをおすすめします。